日本陸上競技連盟は1月25日、第65回理事会をオンラインにより開催しました。2021年度の競技会の日程や参加資格、東京オリンピックの代表選考要項などの議題について協議しました。承認された主な事項をご紹介します。
■日本グランプリ(GP)シリーズは4月10日から 主要競技会日程を承認
2021年度の主要競技会の日程うち、昨年11月の理事会時点で未定だった分が承認されました(調整中の競技会を除く)。
日本グランプリ(GP)シリーズは、4月10日の金栗記念選抜中・長距離(熊本・えがお健康スタジアム)から始まり、現時点では10月までに11大会(うち、東京オリンピックの参加資格対象となる6月までに9大会)が組まれています。5月3日の静岡国際陸上(静岡・小笠山総合運動公園静岡スタジアム)は、第105回日本選手権10000mとあわせて開催されます。
東京オリンピックのテストイベントとしては、5月5日に「2021札幌マラソンフェスティバル」(北海道・札幌市大通公園)、5月9日に「Ready Steady Tokyo」(東京・国立競技場)が実施されます。
各競技会とも、実施種目等の詳細は、決まり次第ご案内します。
>>主要競技会日程
■日本選手権の参加資格に「参加標準記録」「申込資格記録」の2種類を設定 ターゲットナンバーも導入
2021年度の第105回日本選手権の参加資格が承認されました。コロナ禍により2020年の競技会が例年通りに開催されなかったことなどを考慮し、参加資格に「参加標準記録」と「申込資格記録」の2種類を設定し、ターゲットナンバー(各種目の定員)も導入する点が、例年の日本選手権と異なります。
「参加標準記録」は例年の参加標準記録より高く、ターゲットナンバーの3~5割程度を満たすと想定されるレベルで設定され、2019年1月1日以降にこの記録を突破した競技者は優先的に出場できます。「申込資格記録」は例年の参加標準記録とほぼ同じレベルで、2020年1月1日以降にこの記録を突破した競技者は参加申し込みが可能ですが、出場資格は資格記録順に、ターゲットナンバーの人数以内の競技者に与えられます。
記録の有効期間や大会要項等の詳細は、決まり次第ご案内します。
>>第105回日本選手権参加資格
>>第105回日本選手権・10000m参加資格
>>第105回日本選手権・混成競技参加資格
■日本選手権が代表争いの最重要の舞台に 東京オリンピックのトラック&フィールド種目日本代表選考要項を承認
東京オリンピックのトラック&フィールド種目の日本代表選考要項が承認されました。昨年のオリンピック開催を前提に定めていた選考要項を基本にしながら、今年の競技会の日程などに応じて選考基準などを定めています。
個人種目(既に代表に内定した長距離種目の競技者以外の選考)は今年の日本選手権が選考競技会となり、オリンピックの参加標準記録突破者がこの日本選手権で3位以内に入ると、優先的に代表に選考されます。続く代表についても、日本選手権の成績、ワールドランキング、2021年度日本グランプリシリーズの成績などにより、選考の優先順位が定められました。リレー種目では、種目の特性に応じた戦略、国際競技会の出場資格の取得状況などを踏まえて、種目ごとに選考基準が異なります。
新型コロナウイルスの世界的な感染の影響で、選考競技会の中止などの事態も想定されます。麻場一徳強化委員長は、理事会後の報道対応で「さまざまな状況を想定しながら、海外の感染状況、渡航の状況などの情報も集めて方策を考え、中止となった場合でも代わりの道や戦略を示したい」と説明しました。
>>東京 2020 オリンピック競技大会トラック&フィールド種目日本代表選手選考要項
■公認審判員に高校生対象の「C級」を新設 支える立場でも活躍の場が広がります
公認審判員規程が改訂され、公認審判員に、高校生年代(その年度中に16歳以上)の方を対象にした「C級」が新設されます。
公認審判員は現在、B級、A級、S級の三つの階級がありますが、最初のステップであるB級は18歳以上の方が対象で、高校生が取得する事例はほとんどありませんでした。C級の新設により、高校1年生から、各都道府県の陸上競技協会が開催する所定の講習会や研修を受講し、基礎的な技術と知識を身につけたと認められれば公認審判員になることができます。C級は、判定や記録計測の業務を行う場合の制約などB級以上とは若干異なる点がありますが、競技会で責任ある重要な役割を担っていただくことはB級以上の審判員と変わりません。
高校生の皆さんには、全国の多くの競技会で補助員として運営を支えていただいています。C級の新設により、競技会運営に興味がある方、選手以外の立場でも競技会に参加したい方などには、さらに活躍の場が広がります。ぜひ多くの高校生に挑戦していただき、日本の陸上競技界をこれまで以上に力強く支えていただくことを期待しています。
C級の取得方法など詳細については、各都道府県の陸上競技協会を通じて、決まり次第ご案内いただく予定です。
■日本グランプリ(GP)シリーズは4月10日から 主要競技会日程を承認
2021年度の主要競技会の日程うち、昨年11月の理事会時点で未定だった分が承認されました(調整中の競技会を除く)。
日本グランプリ(GP)シリーズは、4月10日の金栗記念選抜中・長距離(熊本・えがお健康スタジアム)から始まり、現時点では10月までに11大会(うち、東京オリンピックの参加資格対象となる6月までに9大会)が組まれています。5月3日の静岡国際陸上(静岡・小笠山総合運動公園静岡スタジアム)は、第105回日本選手権10000mとあわせて開催されます。
東京オリンピックのテストイベントとしては、5月5日に「2021札幌マラソンフェスティバル」(北海道・札幌市大通公園)、5月9日に「Ready Steady Tokyo」(東京・国立競技場)が実施されます。
各競技会とも、実施種目等の詳細は、決まり次第ご案内します。
>>主要競技会日程
■日本選手権の参加資格に「参加標準記録」「申込資格記録」の2種類を設定 ターゲットナンバーも導入
2021年度の第105回日本選手権の参加資格が承認されました。コロナ禍により2020年の競技会が例年通りに開催されなかったことなどを考慮し、参加資格に「参加標準記録」と「申込資格記録」の2種類を設定し、ターゲットナンバー(各種目の定員)も導入する点が、例年の日本選手権と異なります。
「参加標準記録」は例年の参加標準記録より高く、ターゲットナンバーの3~5割程度を満たすと想定されるレベルで設定され、2019年1月1日以降にこの記録を突破した競技者は優先的に出場できます。「申込資格記録」は例年の参加標準記録とほぼ同じレベルで、2020年1月1日以降にこの記録を突破した競技者は参加申し込みが可能ですが、出場資格は資格記録順に、ターゲットナンバーの人数以内の競技者に与えられます。
記録の有効期間や大会要項等の詳細は、決まり次第ご案内します。
>>第105回日本選手権参加資格
>>第105回日本選手権・10000m参加資格
>>第105回日本選手権・混成競技参加資格
■日本選手権が代表争いの最重要の舞台に 東京オリンピックのトラック&フィールド種目日本代表選考要項を承認
東京オリンピックのトラック&フィールド種目の日本代表選考要項が承認されました。昨年のオリンピック開催を前提に定めていた選考要項を基本にしながら、今年の競技会の日程などに応じて選考基準などを定めています。
個人種目(既に代表に内定した長距離種目の競技者以外の選考)は今年の日本選手権が選考競技会となり、オリンピックの参加標準記録突破者がこの日本選手権で3位以内に入ると、優先的に代表に選考されます。続く代表についても、日本選手権の成績、ワールドランキング、2021年度日本グランプリシリーズの成績などにより、選考の優先順位が定められました。リレー種目では、種目の特性に応じた戦略、国際競技会の出場資格の取得状況などを踏まえて、種目ごとに選考基準が異なります。
新型コロナウイルスの世界的な感染の影響で、選考競技会の中止などの事態も想定されます。麻場一徳強化委員長は、理事会後の報道対応で「さまざまな状況を想定しながら、海外の感染状況、渡航の状況などの情報も集めて方策を考え、中止となった場合でも代わりの道や戦略を示したい」と説明しました。
>>東京 2020 オリンピック競技大会トラック&フィールド種目日本代表選手選考要項
■公認審判員に高校生対象の「C級」を新設 支える立場でも活躍の場が広がります
公認審判員規程が改訂され、公認審判員に、高校生年代(その年度中に16歳以上)の方を対象にした「C級」が新設されます。
公認審判員は現在、B級、A級、S級の三つの階級がありますが、最初のステップであるB級は18歳以上の方が対象で、高校生が取得する事例はほとんどありませんでした。C級の新設により、高校1年生から、各都道府県の陸上競技協会が開催する所定の講習会や研修を受講し、基礎的な技術と知識を身につけたと認められれば公認審判員になることができます。C級は、判定や記録計測の業務を行う場合の制約などB級以上とは若干異なる点がありますが、競技会で責任ある重要な役割を担っていただくことはB級以上の審判員と変わりません。
高校生の皆さんには、全国の多くの競技会で補助員として運営を支えていただいています。C級の新設により、競技会運営に興味がある方、選手以外の立場でも競技会に参加したい方などには、さらに活躍の場が広がります。ぜひ多くの高校生に挑戦していただき、日本の陸上競技界をこれまで以上に力強く支えていただくことを期待しています。
C級の取得方法など詳細については、各都道府県の陸上競技協会を通じて、決まり次第ご案内いただく予定です。
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