日本陸上競技連盟公式サイト

日本陸上競技連盟は3月26日、第66回理事会をオンラインにより開催しました。2021年度の事業計画・収支予算、競技会の日程などの議題について協議しました。承認された主な事項をご紹介します。


■東京オリンピックを強化策の集大成に　そして将来へのレガシーに　2021年度の事業計画と収支予算を承認 

本連盟は2021年度、「東京2020オリンピックの開催」「指導者養成指針に基づいた指導者養成及び指導者資格制度の整備」「アスレティックファミリーの拡大」「国際力の底上げ」「ガバナンスの強化」「ポスト東京2020を見据えて」の6点に重点を置いて事業を進めていきます。

「東京2020オリンピックの開催」では、これまでの強化策の集大成として、一人でも多くのアスリートがオリンピックの舞台に立ち、メダル、入賞を一つでも多く得ることを目指します。また、東京2020オリンピックが陸上競技の価値を向上させる機会となるよう、さまざまな事業を戦略的に進めていきます。さらに「ポスト東京2020を見据えて」という視点から、東京2020に向けて推進してきたことをオリンピックのレガシー、財産として残し、継承していくよう取り組んでいきます。

「指導者養成指針に基づいた指導者養成及び指導者資格制度の整備」では、3月5日に公表した本連盟の指導者養成指針に従い、すべての指導者にコーチ資格を取得していただくよう、指導者養成制度の整備などに取り組んでいきます。

「アスレティックファミリーの拡大」では、2017年に策定した「JAAF VISION 2017」に掲げている、アスレティックファミリー（陸上に関わってくださるすべての方々）を2028年に150万人、2040年に300万にする目標の達成に向けて、会員制度の充実、すべての人がすべてのライフステージにおいて陸上を楽しめる環境づくりなどを進めていきます。大会エントリー、記録管理システムなどのサービス基盤の整備も2023年度からの運用を目指して進めます。

「国際競技力の底上げ」では、競技力以外の面でも世界やアジアで日本の役割を果たしていくことを目指します。「ガバナンスの強化」では、適正な組織運営の確保、組織の多様性への配慮などを進め、確固たる経営基盤を確立し、健全な組織運営に取り組んでいきます。

2021年度の予算では、経常収益が17億3723万円（前年度補正予算比7億6182万円増）、経常費用も17億3723万円（同比4億3547万円増）の予算が承認されました。新型コロナウイルス感染症の影響を大きく受けた2020年度補正予算よりは規模の大きな予算となりましたが、従来の通常の年度に比べるとまだ収入、支出とも抑えています。厳しい財政状況の中でも、2021年度から設定する本連盟登録料（総額2億2900万円の収入を想定）も大切に使わせていただきながら、さまざまな事業や支出の見直しに努め、赤字とならない組織運営を目指します。

 

■コンチネンタルツアーゴールドはテストイベントと共催　2021年度主要競技会日程が確定

2021年度の主要競技会日程が確定しました。既に1月25日の理事会で承認された日程から大きな変更はありませんが、世界トップレベルの競技者も招き、ワールドアスレティックス（WA）のコンチネンタルツアーゴールドの競技会として毎年開催してきた「セイコーゴールデングランプリ陸上」を、2021年度は開催しないこととなりました。5月9日に国立競技場で開催する東京オリンピックのテストイベント「Ready Steady Tokyo」でコンチネンタルツアーゴールドも併催する予定です。この大会の詳細については決定次第お知らせします。

 

■新種目も継続して実施　2022～24年度の国民体育大会（国民スポーツ大会）実施種目が決定

2022年度（栃木）、2023年度（鹿児島）、2024年度（佐賀）の国民体育大会で実施される種目が決定しました。通常は2年ごとに実施種目が見直されますが、2020年度に予定されていた鹿児島国体が新型コロナウイルスの影響で2023年度に延期されたことなどから、2022～24年度については3年続けて同じ種目を実施します。2020年度の鹿児島国体から導入される予定だった成年、少年A（男子、女子とも）の300m、少年A（男子、女子とも）の300mH、男女混合4×400mリレーは、いずれも2021年度（三重）に続き、2022～24年度も実施されます。

なお、2024年度から大会名が国民体育大会から「国民スポーツ大会」に変更されます。