日本陸上競技連盟公式サイト

日本陸上競技連盟は9月9日に、本連盟が主催し2021年1月に開催を予定していた「天皇盃 第26回全国都道府県対抗男子駅伝競走大会」および「皇后盃 第39回全国都道府県対抗女子駅伝競走大会」を中止する方針を発表しました。今後、それぞれの大会の組織委員会（開催日、方法は未定）で協議した上で正式決定します。

両大会の中止方針は、9日の本連盟理事会で報告した後、各都道府県陸上競技協会にも通知しました。また、理事会に関する報道対応でも尾縣貢専務理事が説明しました。

尾縣専務理事は報道対応で、中止の方針を決めた理由に都道府県対抗駅伝の特殊性があることを強調しました。また、全国各地で計画されている駅伝大会の開催を本連盟が制限する意図は全くなく、それぞれの事情や判断を尊重するとの意向も明確に示しました。

尾縣専務理事は、「両駅伝のチームの構成は中学、高校、大学、一般と、それぞれ違った所属から一堂に会する。また『ふるさと制度』で、例えばある大学から5人がそれぞれの故郷のチームに所属することもある。これらの特長がこの駅伝の面白みであり、いいところだが、コロナ禍においてはそのために感染対策が取りにくく、非常にリスクが高くなる。こうした理由から中止方針を決定した」と説明しました。この判断に至るまで、両大会の実務者や共催社との会議を重ね、情報共有や開催に向けた検討を進めたものの、「すべての関係者にとって大事な駅伝で、開催したい思いは強かったが、感染対策を検討すると諦めざるを得なかった」という経緯も明らかにしました。

また、両大会の4カ月前に中止方針を決めた理由については、「それぞれの都道府県で選手の選考や合宿をする。秋口から活動が始まり、人が動く。そこで今の決定となった」と述べました。

報道陣からは、他の駅伝大会への影響についても関心が寄せられました。まず、全国都道府県対抗女子駅伝競走大会とコースが同じである「男子第71回、女子第32回全国高等学校駅伝競走大会」について、尾縣専務理事は「同じ京都だが、（都道府県対抗女子駅伝とは）チーム構成が違うので、現時点では開催の方向で準備を進めている」と回答しました。

他にも合同チームが参加する駅伝大会もあるが、それらの開催にも本連盟は賛同しないのか、という質問に対しては、「いえ。それぞれの実情があり、合同チームも出るからといって『やめておきなさい』と言う指導をするつもりは全くない。今回は本当にいろいろな要因を鑑みてこの決断（中止の方針）に至った」と語りました。



■「天皇盃 第26回全国都道府県対抗男子駅伝競走大会」および「皇后盃 第39回全国都道府県対抗女子駅伝競走大会」の開催中止の方針について
https://www.jaaf.or.jp/news/article/14070/